東京オリンピック2020では、多くのスポンサーやパートナー企業があり、広告や宣伝を目にする機会が増えてきましたね。
オリンピックを応援する企業は、どのくらいあるのでしょうか？そしてそのメリットはどれくらいなのでしょうか？意外と良くわからないですよね。
そこで今回は東京オリンピックをパートナー・スポンサーとして応援している企業の一覧と、それぞれの権利やメリットなどをわかりやすくまとめてみました！
【東京オリンピックの応援企業一覧！スポンサー・パートナーの種別は？】
スポンサー、パートナーの種類
オリンピックスポンサーは大きく分けて4種類あり、そのレベルによって使用できる権利や権利を使用できる範囲や期間まで決められています。
①ワールドワイドオリンピックパートナー
国際オリンピック委員会（IOC）と契約しており、世界中でその権利を行使できるトップ契約です。世界中でオリンピックのロゴを活用したマーケティング活動が可能になります。
年間25億円程度のスポンサー料が必要ですので、大規模の会社でないとスポンサーになるのは難しいですね。また、このワールドワイドオリンピックパートナーは、1業種1社限定とされています。
②ゴールドパートナー
ゴールドパートナーは「ワールドワイドオリンピックパートナー」と違い、各国の組織委員会との契約になります。2020年なら、東京オリンピックの組織委員会との契約です。
その権利を行使できるのは日本国内に限定されます。
東京オリンピックの組織委員会によればゴールドパートナーからのスポンサー収入の合計は、目標である1500億円を既に上回っているそうです。
③オフィシャルパートナー
オフィシャルパートナーもゴールドパートナーと同様に、東京オリンピックの組織委員会との契約で権利を試行できるのは、国内に限ります。
オフィシャルパートナーには与えられない権利があります。
・選手団記者会見におけるパートナーロゴを露出できない。
・JOCホームページのトップページにパートナーロゴ露出がない。
・独占記事広告の提供ができない。
スポンサー料は年間20億円程度×4年＝80億になります。
④オリンピックオフィシャルサポーター
日本国内に限定のスポンサー活動で、オフィシャルパートナーよりもさらに権利が絞られます。
そもそもなぜスポンサー、パートナーが必要なの？
「オリンピック」はお金がかかる！」とよく言われますね。
東京オリンピックの場合その予算は約2兆円と言われています。
この莫大なお金は以下の大きく４つの収入源によって支えられているのです。東京オリンピックの収入計画は、
①テレビ放映料（約23％）
②チケット売り上げ（約23％）
③スポンサー契約料（約37％）
④税金（約17％）
このように予定しています。
過去のオリンピックでは、国の税金を多くつぎ込んだことで多額の負債を抱え、国家が揺らいでしまうという大問題がありました。そのため、近年のオリンピックは税金にあまり頼らずに運営していこうという傾向があるようです。
やはり、「パートナー」呼ばれる企業からのスポンサー契約料が一番多くなっていますね。スポンサー企業がいるからオリンピックが円滑に開催されると言っても過言ではないのです！
【東京オリンピックの応援企業一覧！スポンサー・パートナーの種類別スポンサー】
東京オリンピックの応援企業一覧を紹介します。
ワールドワイドオリンピックパートナー
①コカ・コーラ
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：ノンアルコール飲料
②トヨタ自動車株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：モビリティ
（車両、モビリティサービス、モビリティサポートロボット）
③パナソニック株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：AV機器、白物家電、電動自転車
④株式会社ブリヂストン
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：タイヤ、タイヤ・自動車サービス、自転車（電動・モーターアシスト除く）、免震ゴム・樹脂配管システム等の化工品
⑤P&G
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：パーソナルケア及びハウスホールドケア製品
⑥オメガ
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：時計、計時、得点記録及び会場結果
⑦VISA
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：決済システム
⑧アリババ
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：クラウドサービス
⑨サムスン電子
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：ワイヤレス通信機器
⑩ダウ・ケミカル
公式ＨＰ
契約カテゴリー ：化学品および原料
⑪インテル
公式ＨＰ
⑫ATOS
公式ＨＰ
⑬GE
公式ＨＰ
東京2020オリンピックゴールドパートナー
①アサヒビール株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー：ビール＆ワイン
②株式会社アシックス
公式ＨＰ
契約カテゴリー：スポーツ用品（スポーツアパレル及び競技用具）
③キヤノン株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー：スチルカメラ&デスクトップ・プリンター
④ＪＸＴＧエネルギー株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー：石油、ガス、電気供給
⑤日本電気株式会社
公式ＨＰ
契約カテゴリー：パブリックセーフティ先進製品（生体認証、行動検知・解析、ドローン）、ネットワーク製品（SDN、有線ネットワーク、無線ネットワーク）
⑥日本電信電話株式会社（NTT）
公式ＨＰ
契約カテゴリー：通信サービス
⑦株式会社三井住友フィナンシャルグル―プ
公式ＨＰ
契約カテゴリー：銀行
⑧株式会社みずほフィナンシャルグループ
公式ＨＰ
コメント